地震対策 / 株式会社ネットワークス【東京、神奈川、千葉、埼玉】

地震対策

地震対策

今オフィスに求められる地震対策

日本では昔から地震大国であり、たびたび大きな地震に見舞われてきました。2011年3月11日に発生した東日本大震災は言うに及ばす、関東大震災を例に取れば、東京を中心に舌地震が発生する可能性もゼロではありません。

最近は建築物の耐震性は非常に厳しい水準を設けられ、それをクリアする必要があります。しかしオフィス内の家具については大きく制限されるような法整備はなく、それぞれの事業者が対応することが重要となります。

大地震が起きても、事業を継続できる準備が整っていることが、オフィスに求められています。

施工例地震対策.jpg

転ばぬ先の地震対策

日本はプレート同士がぶつかりあっている場所に位置しており、プレートで発生する地震、また多くの活断層を震源として発生する、世界的に見ても地震の多い国です。
ご存じの通り、2011年3月11日に発生した巨大な地震は、マグニチュード9.0を記録し、東北地方を中心に、関東や新潟、長野にまで甚大な被害を及ぼしました。

また、関東地方では1923年9月1日に発生した関東大震災(マグニチュード7.9)では死者・行方不明者10万5千人あまり、住宅の被害も37万戸と、非常に大きな地震であったことが知られており、今後この規模の地震が関東地方を襲う可能性は十分に考えられています。

地震地図.png
確率論的地震動予測地図:確率の分布
今後30年間に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率
(基準日:2010年1月1日)
地震調査推進本部地震調査委員会

上の図にあるように、日本全国の多くの場所で、震度6弱以上の揺れに見舞われる可能性があります。しかもこの地図上で確率が低めであった東北地方でも今回の大きな地震を観測したことを考えると、日本全国どこに住んでいたとしても、大きな地震からは逃れることが難しいと考えられます。

地震地図_東京.jpg
今後30年間に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率
地震ハザードステーションより製作、転載
ピンク色の線は主要活断層地表トレース

特に関東地方では、地盤が柔らかく、大きな揺れにつながると予測されている箇所が数多く存在ます。この予測は「今後30年の間」ですが、これは明日かもしれませんし、もっと先のことかも知れません。ただしそれに対しての備えることは、とても重要です。

実際の地震対策

実際にオフィスに必要な地震対策としては、

  • 収納庫や背の高い家具が倒れなくするための壁との固定
  • 家具が地震で横に動かなくするための床との固定
  • 地震が起きた際の避難路の確保

などが主な内容となります。

家具の固定には専門的な知識が必要となりますので、ぜひ当社にお問い合わせください。

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